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コラムcolumn

従業員の能力を発揮させる教育体系の作り方

FE050

従業員教育の必要性

昨今、従業員一人ひとりがこなす仕事は複雑化、多様化の一途をたどっています。企業経営を安定させるためには、刻々と進化するビジネスシーンにおいて柔軟に対応できる従業員の獲得は必要不可欠かもしれません。
経営者の右腕となるような各分野の専門家を求めるのなら、社外の専門家を利用する方法が手っ取り早いでしょうが、費用面の負担が大きく頻繁には利用できないのが現状です。
そこで、多くの企業トップは従業員教育により、優秀な人材に育てようと努力しています。
企業トップの中には、「人材育成こそが企業の最大のテーマ」と断言する人もいます。

世間には、研修・セミナー・自己啓発書籍などの教育ツールが氾濫していますが、教育には確固とした形が無いのでどれも決め手に欠くと感じるのが現状でしょう。
例えば、社外研修会に従業員を参加させても、見違えるように成長して戻ってくるのは極一部の従業員で、目に見える大きな効果は実感として得られません。

一方、社内研修も「企業として行うべきだと思うから」「従業員から要望があるから」などの消極的な理由で行われている場合が多々あり、研修の効果を感じることが出来る講師や受講者は少ないと考えられます。
しかし、研修制度は、内容を変えたり受講者にヒントを与えることで大きな効果を生むことは可能です。
ポイントは、教育に効果がないと感じる要因がどこにあるかを検証し、効果をもたらす教育体系を作る際に留意すべき点を考えなければなりません。

教育体系のベースになるものは何か?

これまで教育という言葉を定義せずに使ってきましたが、所々で教育と研修を混在させるような使い方もしました。
教育は最も古典的な教育の形でありますが、教育の形は研修だけには限りません。
そこで、改めて教育の形を体系的に捉えていきましょう。

<従業員教育の手法>
企業が従業員教育を考える場合、主なものとして以下の手法が考えられます。
・社内研修
・教材教育
・社外派遣
・OJT研修(On the Job Training)
上記の中で、OJT研修は最も実践的で効果の大きい教育として注目を集めています。
OJTでは、実際に仕事をすることを通じて、その仕事に必要な技能や知識を一つひとつ身につけていき、効果を実感することが出来ます。

しかし、労働環境が変化し個人の仕事が複雑化している現在では、OJTでは対応に限界があると考えざるを得ないのかもしれません。
従業員教育の手法としてOJTを実施する企業は、目的を明確にし、それ以降を実際に指導する上司にも周知徹底しなければならないでしょう。
従って、OJTとその他の教育をどう組み合わせるかが、教育体系をつくっていく上で効果的であるといえます。

それをOJTと名付けるかどうかは別として、適切な教育体系とは
・職場で上司が何をするか
・上司から何を学ぶか
・上司から学べない場合どうするか
が明示されたものでなければなりません。

能力発揮を促す2ステップの教育体系づくり

教育体系の基本が、職場の実地訓練とそれ以外の教育の効果的な組み合せにあることは先に触れましたが、それをベースにして能力発揮を促す教育体系を構築しなければなりません。

能力発揮を促進するための第1ステップとして、能力発揮をしやすい環境を構築しなければなりません。
その際の留意点は職務をこなすのに必要な知識と技術をトップマネジメントが明示することです。

例えば、営業においては…
・お客様から情報を引き出す能力
・自社商品のみならず、関連商品に関する基礎知識
・提案型営業を行うための企画書を作成する能力
・内に溜まったストレス症状を外に出さない技術 など
が必要であることを一つひとつ説明しながら教えていかなければなりません。

こうした明示により、上司と部下がそれぞれ達成すべき水準、形を伴って知ることにより、現場に努力目標が生まれることになります。
これが、理想型能力設計の第1ステップです。

第2ステップでは、効率的統合を考えなければなりません。
例えば、第1ステップで各職種に共通して求められる能力は、
・商品知識
・収支計算など、企業としての各種計算の方法やルール
・業界や市場に関する知識
・コンピューターの操作の業務知識や特殊技能 などです。

役職や部署によって多少のレベル差はありますが、その職種にも共通して求められる能力です。
このような共通項は、集合研修を行って全体の知識を深めると言う教育方法を発揮します。
また、接客態度・電話応対など基本的マナーも、必要不可欠な要素であるため、集合研修でまとめて教育した方が効果的でしょう。

以上から、教育体系を整理すると
第1ステップは、職務遂行の個別能力をリストアップする
第2ステップは、効果的な研修設計を行う
となります。
但し、第2ステップの研修は、職場に戻ったあと「自分が何をするのか」「上司が何をするのか」も含んで作り上げなければならないことに留意しましょう。